日本版SOX法、金融商品取引法、内部統制システム、コーポレートガバナンス、CSRについての本の紹介

CSR入門―「企業の社会的責任」とは何か

投資のコツ、株式市況、戦略的な投資法、推奨銘柄などを無料で公開中!投資力に磨きをかける無料メールマガジンも好評!
本物の経営者と本物の投資家の目線は同じだ!「投資戦略レポート」

http://images.amazon.com/images/P/4532110408.09._SCMZZZZZZZ_.jpg 人気ランキング : 53486位位
定価 : ¥ 872
販売元 : 日本経済新聞社
発売日 : 2004-12
発送可能時期:通常24時間以内に発送
価格: ¥ 872
本当に「CSR」を考えるなら…

最近「CSR(企業の社会的責任)」が注目されている。近年、企業の不祥事が多発しているが、その根本原因は戦後の豊かさを求めた政策が経済的価値観だけを煽り立てたことである。結果、倫理観を失った拝金主義、個人主義等の価値観ばかりが蔓延り「儲かれば何をしても良い」という発想に繋がっている。だから経済活動を行う前提で今まで軽視されがちであった企業の使命である「社会貢献という責任」を思い起こそうと言うものだろう。むろん反論する道理もないし、是非とも推進すべきことである。しかしさらに掘り下げて考えれば、直ぐにでも効果抜群のCSR実践法がある筈だ。
企業の不祥事が多発しているのは事実だが、その前に日本国民全体が倫理観を失っていることに気づかねばならない。その要因は様々あろうが二大要因と言うべきものが国民万民に関わる「公教育」と「テレビ」だろう。公教育には世間の批判も高まっているが、テレビの醜悪性に気づく人はまだまだ限られている。テレビ局も企業なのだから「CSR」と言うのなら、「もっと為になる番組をつくれ!!」と言いたい。ニュースはワイドショー化して左翼思想に偏向し、バラエティ・ドラマ等々の殆どが人間を堕落させる内容ばかりである。大衆迎合というのか、楽しければ視聴率も稼げるのだろうが、そんな低俗なテレビ番組が倫理観を喪失した視聴者をつくっていることを自覚してもらいたい。特に小さな子どもは無防備である。親の躾で制御できれば良いが、テレビのおかげ?で大人になりきれない親が溢れるのだから今やそれも期待できないだろう。醜悪な番組に「視聴率」という指標だけでスポンサーになる企業も同罪だ。そんな企業が偽善者ぶって「CSR」とアピールするのだから馬鹿馬鹿しくて社会が良くなる筈がなかろう…。真に「CSR」を考えるなら、良くも悪しくも国民万民に影響を与えるテレビを改善することを考えてもらいたい。

CSRという概念が、いろいろな方面から説明してあります

CSRが注目されるようになった背景、企業倫理や、環境経営との関連、各国の企業や国のCSRへの考え方や取り組みの事例、日本の代表的な企業の取りくみ等です。具体的な実施手順に関しては、薄めです。特に筆者の属する日本IBMの事例は、体制や取り組み内容などが具体的に説明されています。CSRの多く捉えかたを紹介した本です。事例や多くの捉えかたが紹介されていたためか、ちょっとピントがぼやけた印象でした。一気に理解できる範囲を超えました(すいません)。ある程度の知識があれば、CSRが包括的に整理できて、頭に入るんだろうなぁ、という印象の本でした。

地球の未来を明るくする一冊

CSRの本質とは、実は企業のみならず21世紀に生きる私達人類共通のテーマであることに気付かされます。今まで解ったようで実は解っていなかったCSRの実体も本書が解き明かしてくれます。CSRを表層的な手法に終始させるのではなく、哲学的にその本質を追求する必要があるという筆者のメッセージは読者の心に熱く響きます。本書は単なるCSR入門書の域を超越した、いわば宇宙船地球号の針路を正しく導くためのバイブルのような気がします。企業人だけでなく老若男女誰が読んでも為になる本だと思います。特にこれからの日本社会をリードする多くの若い人達にも読んで頂き「持続可能性」という認識を共有できれば素晴らしいのではないでしょうか。

熱いメッセージが込められている

近年よく耳にするようになったCSR。いまだ確定された定義はないなかで、読みやすい構成や豊富な最新データで読者をリードしてくれる。待ったなしの地球環境問題に危機感を強くし、生態系という視点を中核に置き、CSRの本質を説く。著者の熱いメッセージが強く感じてとれる一冊である。スパイスのきいたコラムで一息つくのもよい。

CSR入門から学ぶ

昨今新聞記事や企業の作成する「CSR報告書」などで話題となっている「CSR」についての解説がわかりやすく網羅的に記述されている。各国の取り組みや日本の現状も広範囲に紹介されていて参考となった。「C」は「Corporate」のみならず「Citizen」や「Consumer」として関連が必要とし
地球環境の保全への危機意識に展開している点でも啓蒙的な一書である。

『日本版SOX法と金融商品取引法』はAmazon.co.jpのウェブサービスによって実現されています。
Copyright 2005 日本版SOX法と金融商品取引法 All rights reserved.
新会社法・内部統制アンケート 内部統制システムとは  新会社法とは 日本版SOX法とは コーポレートガバナンスとは 新会社法内部統制用語集